よくあるご質問・技術Q&A・不具合対応実績

本ツールでは、敷地造成等による平均GLと設計GLのレベル差（ΔGL）を入力することで、建築基準法施行令第38条（基礎立上がり高さ300mm/400mm以上）および平成12年建設省告示第1347号（根入れ深さ120mm/240mm以上、および自治体別凍結深度）を平均GL基準で自動判定します。 また、許容応力度計算に必要な「構造用 基礎梁成（Hstruct）」や「スラブ天端高」の換算数値をリアルタイムにSVG断面図に描画し、PROモードから全符号一括DXFを出力できます。

住宅金融支援機構「木造住宅工事仕様書」および日本建築学会「鉄筋コンクリート構造計算規準」の開口補強指針に準拠しています。 開口幅・高さに応じた立上がり部の上主筋・下主筋の割増し、およびスラブ耐圧盤のせん断補強筋・斜め補強筋の所要断面積を自動算出し、A4の審査提出用計算書を出力します。

片持ち端部に柱が乗る場合、ARCHITREND ZERO等の許容応力度計算書から「柱の長期軸力（NL）」および「地震時／風時短期軸力（NS）」を転記するだけで、片持ち基礎梁の上主筋引張応力度およびスターラップ（あばら筋）のせん断耐力を自動検定します。

はい、対応しています。バルコニーはね出し部等の下主筋検定に加え、基礎内外の高低差によって生じる土圧（片土圧）およびスラブ反力による立上がり部の曲げ・せん断検定を、黄色本（建築物の構造関係技術基準解説書）の手法に則って計算します。

はい。前趾上の埋戻し土重（W3）を考慮した転倒・滑動・支持力の安定計算、およびスウェーデン式サウンディング（SWS）やボーリングN値からの許容地耐力照査に対応しています。宅地造成等規制法および国交省宅地擁壁設計マニュアルに完全準拠しています。

可能です。日本道路協会「擁壁工指針」に準拠し、クーロン土圧・試行法による土圧合力から、常時・地震時の3大安定性検討、および縦壁基部・底版（つま先・かかと）の曲げ応力・せん断力と鉄筋ピッチ検定を一括算出します。

はい。土砂災害防止法第24条および国交省告示第332号・第383号に規定された想定土石流・崩壊土砂圧の算定、RC外壁の壁厚・複配筋検討、バットレス（控壁）の配置間隔照査、基礎の滑動・転倒検討を網羅した確認審査提出用の一体型計算書を出力します。

日本建築学会RC規準に基づき、引張鉄筋比 pt が釣り合い鉄筋比 ptb の75%以下（pt ≦ 0.75 ptb）であることを判定します。これにより、脆性破壊（コンクリートの急激な圧縮破壊）を防ぎ、健全な延性破壊を保証する適合判定書類を作成できます。

はい。弾性支点（Winkler床モデル）による基礎梁の水平時FEM応力算定を行い、短期許容曲げモーメント（SMa = LMa × 1.5）との断面検定を行うA4 1枚の追加計算書を瞬時に出力できます。

グレー本（許容応力度設計）の仕口欠損算定法に準拠し、継手・仕口（蟻掛け・カマ継ぎ・大入れ・渡り顎）の加工深さ・幅から、断面係数低減係数 αZ および断面二次モーメント低減係数 αI を自動算出します。横架材の曲げ・たわみ検定にそのまま代入可能です。

対応しています。ヒノキ・スギ・オウシュウアカマツ等の樹種別めり込み基準強度に対し、柱直下の土台・梁交差部の支圧面積検定と、タナカ土台プレートIIなどの規格金物による耐力割増し判定を行います。

はい。全国自治体の基準風速 V0、地表面粗度区分（I〜IV）、屋根形状（切妻・寄棟・片流れ・陸屋根）および勾配を選択するだけで、軒先部・けらば部・一般部のピーク風圧係数および野地板・留付け釘の耐風圧性能を自動検定します。

可能です。告示1458号の風圧荷重による柱曲げモーメントMの分布図（M図）をリアルタイム描画し、座屈係数 fk を考慮した長期・短期の圧縮・曲げ複合応力比が1.0以下であるかを明快に検定します。

可能です。はしご垂木のはね出し長さ、垂木ピッチ、材種寸法を入力することで、積雪荷重および吹き上げ風圧に対する曲げ応力度、せん断応力度、およびたわみ（1/300以下判定）を瞬時に検定します。

対応しています。柱から片持ち状に持ち出す木製庇梁に対し、引きボルトの許容引張耐力、座金下の木材許容めり込み応力度、および木口端部からのせん断抜け出し破壊（すべりせん断）を総合的に照査します。

グレー本「梁上耐力壁の取扱い」に基づき、支持梁のスパン・断面二次モーメントによるたわみ変形を考慮した水平剛性低減係数 γ を算定します。これにより、許容応力度計算における有効耐力壁倍率の適切な低減補正が行えます。

- **基本仕様（定型・告示基準）**: 平成19年国交省告示第1541号に準拠した標準ピッチ・合板厚仕様の早見・判定ツールです。定型仕様であれば1クリックで判定可能です。
- **任意配列セット（高倍率・詳細）**: 変則的な釘ピッチや高倍率（3.0倍以上）の許容応力度設計を行うツールです。前提となる「釘配列諸定数計算」と連動し、精密な許容せん断耐力・剛性を導出します。

はい。構造用合板、OSB、パーティクルボード、石膏ボード、ダイライト等の各種構造用面材およびJIS釘（CN50/CN65/N50/N65/N75等）の組み合わせに対応し、大壁仕様および伝統的真壁仕様の許容せん断耐力・壁剛性Kを自動算定します。

算定可能です。告示第1541号に基づき、落とし込み根太および転ばし根太仕様における水平構面倍率、根太と梁・桁の接合釘・金物の許容せん断耐力照査を行います。

日本建築学会「壁式鉄筋コンクリート造設計規準（AIJ-WRC）」に準拠し、HOUSE-WLの計算出力データと完全連携します。耐力壁の壁量・壁厚・梁断面のOK/NGを一括色分け表示し、断面サイズ変更時のリアルタイム再算定が可能です。

はい。各階の床スラブ荷重・屋根荷重を負担面積に応じて各耐力壁・独立柱へ自動按分分割し、固定荷重・積載荷重の集計一覧表を瞬時に作成します。

DXF図面から壁・スラブ形状をダイレクト認識し、Straight-Skeleton（直骨格幾何アルゴリズム）によって多角形変形スラブの45度荷重分割境界線を瞬時に幾何解析します。各境界梁・耐力壁にかかる等分布・台形荷重を自動算定し、許容応力度計算用のExcel/CSV形式で出力します。

建築基準法施行規則第1条の3に完全適合しています。S=1/2500等の縮尺バー、方位記号、朱書き敷地境界枠、最寄り駅・主要道路名を直感的に配置でき、A4サイズ高解像度PNGおよび印刷PDFを完全無償・会員登録不要で即時出力できます。

【ユーザー様からのご要望】 「ARCHITREND等の計算書から転記する際、長期曲げLMaからSMa（= LMa × 1.5）を手計算で電卓を叩いて入力するのが手間でミスが発生しやすいので自動化してほしい。」
【公式対応（v1.3.2にて改修完了）】 基礎梁水平加力計算スロットにおいて、LMa入力時に SMa = LMa × 1.5 の自動スロット計算ロジックを実装いたしました。手動係数掛けや転記の手間がゼロとなり、即時に短期安全判定が得られるよう改善されました。

【ユーザー様からのご報告】 「旧バージョンで保存した人通口補強やめり込みのJSONファイルを復元した際、一部の追加項目がデフォルト値に戻ってしまう。」
【公式対応（v2.0.1にて改修完了）】 全ツール共通の双方向互換復元ハンドラ（window.restoreToolData）を実装し、旧データフォーマットと新フォーマットのスキーマ差分を自動吸収して100%完全復元・A4印刷連携できるよう改修いたしました。

【ユーザー様からのご要望】 「木造住宅ではスラブ厚150mm・シングル配筋が主流のため、ダブル配筋だけでなくシングル配筋への切り替えと配筋径の選択肢を追加してほしい。」
【公式対応（v2.0.2にて改修完了）】 耐圧盤スラブ配筋設定（シングル配筋／ダブル配筋の切替ラジオボタン、スラブ厚150/180/200mm選択、短辺筋・長辺筋径D10/D13選択）を新設し、SVG断面図およびDXF出力へ即時反映されるよう改修いたしました。

はい。mdo3の全ツールは「審査官が一目で計算過程と判定根拠を追えるA4縦 1枚フォーマット」に設計されています。ブラウザの印刷機能（Ctrl+P / Command+P）から「PDFに保存」を選択することで、ヘッダー・フッター・改ページが最適化された提出用書類を即座に作成できます。

いいえ。当サービスは設計業務を効率化するための計算補助ツールを提供するものであり、建築士法に基づく設計受託や特定案件の審査質疑対応代行は一切行っておりません。設計内容の最終確認および審査機関への責任は設計者ご自身に帰属します。（詳しくは 利用規約 をご確認ください）

月額プランには最低利用期間や違約金などの縛りは一切ございません。マイページのStripe決済ポータルよりいつでもご自身でワンクリック解約・プラン変更が可能です。解約後も次回更新日まではツールをご利用いただけます。

いいえ、1契約（1アカウント）につき同時にアクセスできる端末は「1台（1ユーザー）のみ」に厳格に制限されています。

別のPCやブラウザから後からログインした場合、それまで作業していた端末のセッションは即座に自動ログアウト（無効化）されます。
⚠️ 重要：その際、旧端末上で保存（JSON保存等）していなかった編集中の入力データ・計算途中データは破棄・消去されます。

社内での端末移動時や、複数名での設計実務を行う際は、作業中断前に必ず「build_circle データ管理」よりJSON保存を行っていただくか、ご利用人数分の個別アカウント契約をお願い申し上げます。